①野村世界６資産分散投信

③大和ストックインデックス２２５ファンド

⑤住信日本株式ＳＲＩファンド

⑦日興五大陸債券ファンド（毎月分配型）

⑨フィデリティ・日本配当成長株投信

また、投資信託を選ぶには、その投資信託が何に投資しているかのほか、信託期間、収益の分配方法、販売手数料、信託報酬、換金手数料、信託財産留保額などについても検討しなくてはいけません。

さらに１９９８年の法律改正により投資法人（会社型）が、また２０００年の改正で、不動産投信が可能となり、法律名も「投資信託及び投資法人に関する法律」に変更されました。これにより協会名も「証券投資信託協会」から「投資信託協会」に改称されました。

①インカムゲイン：株式配当、公社債利子などの配当等収益

分配金がどのくらい支払われるかは、ファンドマネージャー(運用会社)の裁量によります。当然場合によっては分配をしないこともあります。また、投資信託が生み出す収益は日々の基準価額に反映されているので、分配金という形で収益が還元されるかどうかについては、投資家側からみた有利不利があるわけではありません。

株式で言う「配当金」とは、会社の利益の一部を、その会社の株主に分配することです。投資信託の分配金を、この配当金と同じだと誤解している人も多いようですが、配当金と分配金は根本的に違いますので注意が必要です。

なお、分配金が支払われる場合には、決算日の基準価額は通常、分配金支払いに伴う下げを反映したものになります。

①分配金

③解約益

の四つに分けられ、この収益の種類と投資信託の種類によって、課税方法は異なります。

また収益分配金は、税金が課される普通分配金と非課税の特別分配金とに分かれます。分配落ち後の基準価額が受益者の個別元本を上回っている場合、収益分配金の全額が普通分配金となり、税金が課されます。分配落ち後の基準価額が受益者の個別元本を下回っている場合、その差額分は特別分配金（非課税）となり、受取った収益分配金から特別分配金を差引いて残る部分は普通分配金（課税）になります。特別分配金が非課税となるのは、個別元本を下回った部分が元本の一部払戻しとみなされるからです。

投資信託の賢い選び方の基本は、まずは自分のライフプランに合った投資信託を選ぶことではないでしょうか？

また、「円」だけではなく「外貨資産」も保有しておきたいと考えている人には外貨建ての投資信託もあります。ファンドがもつ特徴を見極めながら最適な商品を選ぶのが賢い選び方を言えるでしょう。

投資信託の基準価格は投資信託の買い付け代金や解約代金を計算する基準になります。

①株価が変動したとき

②債券の価格が変動したとき

③為替相場が変動したとき

④投資している銘柄が倒産したとき

ベトナムはここ最近急激な経済成長を遂げています。それに伴い高騰するといわれているベトナム株・投資信託が、日本国内や海外の投資家たちから注目を集めています。ベトナムが現在注目されている背景には、経済成長の将来性へ対する期待が大きいようです。

またベトナムは、２００６年１１月にＷＴＯ（世界貿易機関）一般理事会で加盟承認を受け、２００７年１月１１日に正式に加盟したことで、これからの経済発展へ対する期待が、ますます加速していくと言われています。

2006年のインドのGDPは日本、中国に次いでアジア第三位です。また外貨準備高も2007年4月現在で約2003億ドルと増加しています。

このように活況を呈しているインドですが、投資となると、現時点ではまだ、個別銘柄を自分達で選んで購入するということはできません。そのため、インドの株式を購入する場合は、投資信託、ADR、インド株ｅワラントを利用することになります。そうした事情もあるため、インド投資信託が話題になっているとも言えます。

郵便局で購入できる投資信託とはいっても実際に運用をおこなっているのはファンド（投資信託）発行している会社なので、「郵便局が運用しているんだから元本割れはないよね」などと勘違いする人もいるかもしれないが、注意しよう。

投資信託を買う場合、窓口が郵便局にせよ、銀行にせよ、証券会社にせよ、投資を託す（信託）という商品は元本割れもあるというリスクを承知の上で、商品をよく調べて買おう。

郵便局のようにもともと元本保証の手堅い安全な金融商品しか扱っていないところが、投資信託の販売をはじめたことは、今まで手持ちのお金を増やすといっても、せいぜい定期の預貯金ぐらいしか考えていなかった人たちにも投資信託を身近なものにしたように思う。

ただ、あくまで預貯金とは違い、投資信託は元本を保証してくれない。いくら投資のプロが運用するとはいってもマイナスになることだってある。郵便局が売っているから大丈夫だというようなイメージだけで投資信託を買うことはあまりおすすめはできない。

不動産投資信託には会社型と契約型があり、現在では、投資法人が投資口を発行して投資家から資金を調達する会社型が主流になっている。

投資ですからもちろんマイナスになることもあるが、実際の不動産投資に比べると、複数の不動産物件に投資し、投資物件の管理を不動産のプロに任せられるため、投資リスクコントロールという点で不動産投資信託はメリットがある。

選び方について簡単に説明しよう。投資信託は投資の対象としては株や債権、通貨などがある。また、それが日本、特定の国、複数の国を対象としているものもある。また、株価、債券価格、為替など、何が値動きに影響しているかを知る必要がある。このような基本的な部分をしることはもちろんだが、自分の大事なお金を預けるわけだからさらに慎重な下調べが必要である。

そこで投資信託（ファンド）評価を提供する専門の情報サービス企業が必要になる。

投資信託の評価機関は各投資信託（ファンド）を印数などで評価したものをだしている。これは各投資信託（ファンド）の過去の実績やファンドマネージャーの経歴などを元に導きだされた評価で、初心者が使える選び方のガイドとしては一番簡単に利用できる。

しかしアパートには空き部屋や管理の問題があるし、土地売買では、最近ようやく下げ止まったとはいわれているが、今の日本に素人が値上がりしそうな土地を見つけてくるのは不可能に近いと思う。

だから一般の人が不動産に投資してお金を増やそうと思うことはほとんどないのではないだろうか。

不動産投資信託は一口数十万円程度という安い価格小口化され販売されていて誰でも買うことができる。何千万という資金は用意できなくても、数十万なら可能だという人も多いのではないだろうか。

不動産投資のプロへお金を託す（信託）ことにかけてみるのも面白いかも知れない。